摘要
本論は近代日本の南進政策の枠組みの中から、台北帝国大学（現･台湾大の役割を捉えかえしてみたものである。まず、台北帝国大学の特徴は、文政学部の南洋史学と土俗･人種学講座、理農学部の熱帯農学･製糖化学･熱帯畜産、医学部の熱帯衛生学･熱帯伝染病などの講座から構成されていたことである。このような部｢南方研究｣という理念が貫かれている点で、日本国内の帝国大学と異なっていた。また、熱帯医学研究所（1939年）、南方人文研究所（1943年）、南方資源科学研究所（1943年）などの研究機関も、アジア･太平洋戦争が激化したころに設けられた。さらにし、台北帝国大学の海南島調査団は、総督府と海南島の海軍の協力により任務を達成していることからも、台湾総督府、台北帝国大学と海軍の三者の間には緊密な協力関係が見られたことを示している。要約すれば、台北帝国大学は台湾総督府の主導によって最初から南方研究の大学として位置づけられたのである。そのことは、各学部の講座･カリキュラム、附置研究所の構成･内容と増設などが如実に示している。その後、太平洋戦争の激化につれ、台北帝国大学による南方研究の成果と人材養成の機能は中央政府から注目を浴び、次第に拡大していったことも確認される。