摘要
戦後日本に発足する新制大学では、戦前の専門教育至上主義への反省から教養教育の必要性が叫ばれ、それが｢一般教育｣という形で制度化された。しかし、昭和30年代に始まる高等教育需要の急速な増加や、高度経済成長期における専門技術者養成に対する要求の高まり等を背景に、教養教育の目的や理念が真剣に議論され、効率的に実施された時期はほとんどなかった。そして、1991年の大学設置基準の大綱化によって、一般教育は事実上姿を消すこととなる。しかし、現在、高等教育を取り巻く様々な社会状況の変化に伴って、大学における教養教育の必要性が再び叫ばれるようになり、教養教育改革に向けた新たな動きも始まりつつある。このような戦後日本の大学における教養教育をめぐる変化は、マクロな視点から見れば、日本の高等教育が戦後わずか50年あまりのうちに、エリート型からマス型へ、そして、ユニバーサル･アクセスと急速に変化してきたことがその背景型にあるだろう。
延伸閱讀
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