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  • 學位論文

臺灣義務教育小學階段實施日語教學之成效研究

台湾の小学校で実施する日本語教育の効果に関する研究

指導教授 : 黃士瑩
共同指導教授 : 吳幸芬

摘要


筆者擔任國小教師十餘載,站在教育工作的第一線,參與了臺灣教育政策不斷的改革蛻變,直至二十一世紀的今天,全球化潮流所帶來的改變與衝擊,影響了世界各國的社會狀況與教育體系,為了提升國家競爭力,就必須擁有適切的教育計劃,透過優質的教學品質,提升人力素質,才能培育出優質的人才。因此教育部於2011年 4 月公布「中小學國際教育白皮書」,鼓勵中小學以學校本位推動中小學國際教育,以課程融入、國際交流、教師專業成長、學校國際化等四個面向進行,透過國際教育向下扎根,將認識世界及各國文化面向融入到中小學課程與教學活動之中,讓中小學生透過平日教育的薰陶與學習,達到瞭解國際社會、參與國際教育活動以促進社會秩序及和平福祉的目的。其中教育部在九年一貫課程綱要之中將「文化學習與國際理解」列為十大基本能力之一,欲藉由推行國際教育這一方面的政策,培育出具有國際觀、全球視野,並能與國際社會接軌、競爭的優質人才。 「國際化」應建立在各個國家之間相互理解、尊重彼此的文化內涵上,絕非只遵循西方國家的強勢文化,而是必須多元海納世界各國的文化,在此前提下,國際化絕不等同於獨尊英語,如果能更多元學習外語,透過語言的媒介而對自己國家以外的地方感興趣,並且有能力深入了解,進而尊重多元文化的價值和學習跨文化溝通的能力,讓學生擁有正確的國際觀,如此對於強化國家競爭力,才有所助益,才稱得上國際化。 筆者任職的學校在這一波推動國際教育的熱潮中,兩次組成教育參訪團,前往日本東京及長野的小學,與當地學生進行主題式的互動學習與交流,透過國際交流 ,臺日雙方互相倡導學生科學研究風氣,提高學生對科學之思考力、創造力與技術創新能力。 面對全球化的發展,教育必須重新思考本身定位,添加國際化的學習元素,調整人才培育的目標。所以筆者認為,如果將日語教育活動定位為「文化學習與國際理解」的一環,在小學階段實施是較具可行性的。 本論文旨在探討臺灣義務教育小學階段實施日語教學之成效,由於目前的教育環境仍無法將日語學習納入義務教育階段之正式課程中,因此將實驗性的以初期義務教育階段的小學生為對象,利用綜合活動領域導入日語教學,測試並驗收其學習日語的成效,以供初期階段義務教育之指導者參考多元外語學習之可行性。 本論文的研究方法包含質化和量化,以臺南市某國小二年級及四年級各一班學生為對象,利用溝通式教學法進行筆者所設計之教學活動,由於使用的教材內容大都以能運用所學語言與他人溝通為主,學生會有較大的成就感,也較能提高學習興趣。本論文針對日語學習動機及日語學習成就,設計相關問題,於課程實施前,對研究對象進行施測,並於課程結束後,以相同問卷,對研究對象進行後測。透過問卷調查及成就測驗所得之資料,探討研究對象學習日語的限制與成效。最後根據研究所得之資料加以分析與討論,提出研究的結論及建議。 歸納本論文的研究結果主要有十項: (1)在日語學習成就方面,以性別來看,女生在「日語聽力」、「日語閱讀」、「日語口 說」的表現都略優於男生,但並未達到顯著差異。 (2)在日語學習成就方面,依年級來看,在「日語聽力」方面,二年級學生顯著優於 四年級學生;但在「日語閱讀」方面,則以四年級學生顯著優於二年級學生;另 外,在「日語口說」方面,四年級學生與二年級學生所得平均數幾乎相等。整體 而言,四年級學生之日語成就測驗略高於二年級學生但未達顯著差異。 (3)以去過日本旅遊的次數當做背景變項進行討論時發現,在「日語聽力」方面,以 去過日本旅遊4次的學生平均數最高;而「日語閱讀」方面,則以去過日本旅遊 1次的學生平均數最高,但兩者皆未達顯著差異。至於在「日語口說」方面,是 以去過日本旅遊4次的學生顯著優於沒去過日本旅遊的學生。整體而言,去過日 本旅遊次數4次、1次及0次的學生,在日語成就測驗上得分相當平均,幾乎相 等。 (4)以接觸過幾種和日語相關的東西當做背景變項進行討論時發現,在「日語聽力」 方面,以接觸過4種和日語相關東西的學生平均數最高;在「日語閱讀」、「日語 口說」及「日語總分」方面,都是以接觸過5種和日語相關東西的學生平均數最 高。不過,進一步分析可發現,不管是「日語聽力」、「日語閱讀」、「日語口說」 或「日語總分」皆未達顯著差異。 (5)以是否有親戚或認識的人是日本人當做背景變項進行討論時發現,在「日語聽 力」、「日語口說」及「日語總分」方面,都是以有親戚或認識的人是日本人的學 生平均數較高;反之在「日語閱讀」方面,則是以沒有親戚或認識的人是日本人 的學生平均數較高。不過,進一步進行分析發現,不管是「日語聽力」、「日語閱 讀」、「日語口說」或「日語總分」上皆未達顯著差異。 (6)以到目前為止學習過多久的日語當做背景變項進行討論時發現,在「日語聽力」 及「日語口說」方面,以學習過半年日語的學生平均數最高;至於在「日語閱 讀」方面,則是以學習過1年日語的學生平均數最高。進一步分析可發現,在 「日語聽力」及「日語口說」皆未達顯著差異,但在「日語閱讀」則有達顯著差 異,學習過1年日語的學生在閱讀方面顯著高於未學習過日語的學生。 (7)探討學習日語前後之學習動機發現,學生在學習日語後的學習動機總分略低於前 測總分,但未達顯著差異。究其原因,因為預先告知學生,課程結束後有測驗, 以至於讓他們覺得學習日語有壓力,無法以較輕鬆無負擔的方式來面對,再加上 後測試卷中有很多題目不會寫,所以心情覺得很沮喪,可見學生學習日語的心情 與意願,會受到考試的影響。 (8)日語成就測驗總分與日語聽力部分、日語閱讀部分及日語口說部分皆達顯著相關 ,但學生動機方面,不管是與日語成就測驗總分或是各分測驗總分(聽力、閱讀 、口說)皆未達顯著相關,也就是說,學生學習日語前學習動機的強弱,並不影 響他們最後在成就測驗的表現。 (9)探究日語學習成效與英語成就測驗各方面是否相關發現,學生的英文成績與日語 聽力、日語口說及日語總分皆達顯著正相關。也就是說,學生在英文的表現上, 與日語聽力、日語口說及日語總分的表現上有相同的趨勢;至於日語閱讀方面, 則與學生在英語成績上的表現無明顯關係。 (10)學生在閩南語紙筆測驗、閩南語口說測驗及閩南語總分方面得到的結果一致, 皆與日語紙筆測驗、日語口說測驗及日語總分上無顯著相關。但進一步探究可發 現,如果將日語紙筆測驗分成日語聽力及日語閱讀兩項時,卻得到閩南語的各構 面與日語聽力達顯著正相關,及與日語閱讀達顯著負相關。 最後,根據文獻探討與實證研究的結果,提出下列幾點建議,可以做為後續從 事相關研究的參考。 (1)增加日語教學的時間 此次研究,在進行課程教學的時間是從三月上旬至六月中旬,每週一節日語課 ,加起來共13節。雖然為期一整個學期,但語言的學習其實很難一蹴可幾,短短的13堂課,也許在學生才剛萌發對日語的興趣,正想努力學習時,課程就已到了尾聲 。因此,在不影響既定課務的情況下,筆者建議,可將日語教學活動排入綜合活動時間或是社團活動時間,並為期一年進行授課,以提供更準確及穩定的研究數據。 (2)受試年齡再行調整 什麼時候是學習第二語言或外語的最佳開始年齡,一直是語言學家爭議的問題 。在Kim & Hirsch.(1997)的研究中指出,學習者在7.3歲之前著手同時學習任何語言,都有很大的機會發展出近似母語者的聽、說能力。可見7.3歲是學習的一個分水嶺,而此次研究受試學生為二年級一班26人及四年級一班28人,年齡皆是7.3歲以上。因此筆者建議,後續研究也許可取其中一班學生年齡小於7.3歲為目標,讓研究數據在語言學習關鍵這個向度上具有較大的理論依據。只是年齡愈小的學生 ,在常規及一些基本能力的控制上可能較不成熟,所以如何排除這些干擾因素以求得準確的研究數據,會是一大考驗。 (3)收集英文各構面相關分數 從實驗分析中我們可以看出,學生的英文成績與日語各構面上有極為密切的關係,所以筆者建議,後續分析為能更進一步了解此兩種語言的關係,可事先與英文老師溝通協調,麻煩英文老師提供較詳細的英文成績資訊,如學生英文「聽」、「說」、「讀」、「寫」各向度的成績表現數據,以利後續研究者更深入探討日語與英文學習上的關係。   全球化的時代已經來臨,二十一世紀的臺灣公民,必須具備國際觀和地球村的概念,提昇國際參與跨國競爭的實力。外語學習有助於我們對國際議題的理解並進行國際交流,但是推動國際教育不應只僅於英語的學習,讓孩子能多元學習外語,透過語言的溝通、文字的理解,讓世界就在眼前。

並列摘要


筆者は、小学校の一教師として、ここ十数年、教育現場で台湾における教育政策の変革を見てきた。21世紀の昨今、グローバル化の潮流による変化と衝撃が世界各国で社会状況や教育システムに大きな影響をもたらしている。国の競争力を高めるには適切な、教育計画は欠かせないものである。良質な教育を通した人材の質の向上は、良質な人材の育成につながるからである。そして2011年4月、「小中学校国際教育白書」が教育部によって発表された。これは、小中学校それぞれが主体となって、融合カリキュラム、国際交流、教師専業成長、学校国際化という四つの面から国際教育を進め、国際教育の根を下ろすことを目的としたものである。具体的には、国際認識や外国の文化を課題学習や部活動に取り込み、児童や生徒に普段から学習という形で、国際社会を理解し、国際的な教育活動に参与ができるようにすることで、社会の秩序や国家の平和を図ろうとしたものである。また、教育部による九年一貫制教育の授業カリキュラムには、文化の学習及び国際理解も基本能力の一つあげられている。国際教育の促進によって、国際観を養い、グローバルな視野をもち、国際社会に密着した、競争力に富む人材を育成しようとしているのである。 「グローバル化」は、国と国とが理解し合い、互いに相手を尊重しあってこそ、築かれるものである。ややもすれば優勢となる欧米の文化に従ってばかりいるのではなく、さまざまな国の文化の多様性を取り入れるべきである。このことを前提にすれば、国際化は断じて英語に偏るべきものではなくなる。より多くの外国語を学び、言葉の力を橋渡しにして、自国以外の国や文化に興味を持つようになり、さらにその理解を深め、多元的な文化や価値観をを重んじ、文化の壁を越えたコミュニケーション能力を身につけること、つまり国際感覚を持った児童や生徒の育成は、ひいては国の競争力の強化につながる。これこそが国際化といえるのである。 こうした国際教育の風潮の高まりにより、筆者の勤めている小学校においても、日本の小学校訪問ツアーを組んで、東京や長野の小学校を訪問し、日本の児童たちとテーマを決めて見学や交流をしたことがある。この国際交流を通じては、児童の科学研究へのさらなる興味、論理的思考力、創造力、応用力の向上などについて、実入りのある成果が見られた。グローバル化が進むとともに、教育においては、国際化教育を取り入れ、人材育成における目標を再考し、その位置づけを見直さなければならなくなっている。かりに日本語教育を「文化の学習と国際理解」の一環とするならば、小学校の段階での実践も可能であろう。 本論文の目的は、台湾の小学校における日本語教育の効果を探ることにある。現在、日本語は義務教育における正規の教育課程には含まれていないが、そうした教育環境において、実験的に義務教育の初期段階である小学校の児童を対象者にして「総合活動領域」の時間に日本語の学習を導入し、そしてテストによる学習効果を検討した。義務教育の指導者が多元的な外国語学習の実現を目指す際に参考にしていただければ幸いである。 本論文の研究方法は、量的研究と質的研究の両方を用いた。台南市のある小学校の二年生と四年生それぞれ一クラスを対象とし、筆者がコミュニカティブアプローチに基づいて考案した授業を行った。授業では、習った言葉を使ったコミュニケーションが殆どだったため、児童は達成感を味わうことができ、また勉強への意欲も高まったようである。また、日本語の学習動機及び学習の達成度に関するアンケートを作成し、カリキュラムの実施前にまず対象者に先行アンケートを行った。カリキュラム終了後にも、同じアンケートを対象者に実施した。そしてアンケートとテストによるデータに基づき、日本語学習の限界と効果を考察した。最後に、データ分析の結果をもとに結論を出し、今後への提案を行った。 以下は、本論文の研究結果をまとめたものである。 (1)日本語学習の達成度に関して、性別からみると、「聞く」、「読む」、「話す」における程度は、女子が男子よりもやや数値が高かったが、大差はなかった。 (2)日本語学習の達成度に関して、学年からみると「聞く」においては、二年生が四年生より遥かに優れていたが、「読む」においては、四年生のほうがずっと優れていた。また「話す」において、四年生も二年生も平均値はほぼ同じであった。全体的な達成度としては、四年生の方が二年生よりもやや上回っていたものの、大差はなかった。 (3)日本への旅行回数と達成度の相関関係について、「聞く」においては、日本へ四回行ったことのある児童の平均点が最も高く、「読む」においては日本への旅行が一回のみの児童の平均点が高かったが、目立った差は見られなかった。「話す」においては、日本へ四回行ったことのある児童の方が、一回のみの児童よりもずっと優れていた。全体的に言えば、達成度テストの結果を見ると、日本への旅行の回数とテストの点数との相関関係は見られなかった。 (4)日本語に関わるものとの接触数と達成度の相関関係については、「聞く」において、日本語に関わるもの四種類に触れた児童の平均点が最も高く、「読む」、「話す」、「総合成績」においては、日本語に関わるもの五種類に触れた児童の平均点が最も高かった。しかし、さらなる分析を行うと、「聞く」、「読む」、「話す」、「総合成績」のいずれにおいても大差がないことがわかった。 (5)日本人の親戚や知り合いの有無との相関関係においては、「聞く」、「話す」、「総合成績」において、いると答えた児童の平均点の方が高かったが、「読む」では、いないと答えた児童の方が平均点が高かった。しかし、さらなる分析の結果 、「聞く」、「読む」、「話す」、「総合成績」のいずれにおいても、著しい差はないことが明らかになった。 (6)それまで日本語学習経験と達成度の相関関係については、「聞く」と「話す」において、学習時間が半年以上の児童の平均点が最も高かった。「読む」において平均点が最も高かったのは、一年間学習した児童である。さらなる分析を行うと、「聞く」と「話す」においては大きな差はみられなかったが、「読む」においては差がみられた。一年間学習した児童の方が学習経験のない児童よりも優れていたのである。 (7)日本語学習の前後における学習動機についてみると、学習開始後の学習動機のポイントが先行テストに比べてやや低かったが、大きな差はなかった。また、カリキュラムの終了後にテストがあることを児童に知らせておいたため、学習へのストレスがたまって気楽に学ぶ気がなくなったこととも分かった。また終了後のテストで解答が書けなかったり、誤答した問題が多くて気を落としたのも原因の一つと考えられる。ここでは、日本語学習への意欲や学習における気分は試験の有無に左右されることが分かった。 (8)日本語達成度テストの総合成績と「聞く」、「読む」と「話す」においては、相関関係がみられた。学習動機の面では、日本語達成度テストの総合成績や各テストの成績(聞く、読む、話す)との相関関係はみられなかった。これは言い換えると、児童の学習前と後の学習意欲の強さは、最後の達成度テストとの成績へ影響しなかったということになる。 (9)日本語の学習効果と英語達成度テストとの相関関係については、英語の成績と日本語達成度テストの「聞く」「話す」「総合成績」の結果との関連性がみられた。英語の成績が良ければ日本語の成績も良く、また逆も同じようになったのである。ただし、日本語の「読む」の成績と英語の成績には相関関係がみられなかった。 (10)日本語達成度テストの結果と台湾語(台湾閩南語)の筆記テスト、会話テスト、総合成績との相関関係をみると、日本語の筆記テスト、会話テスト、総合成績と台湾語のそれの結果には大きな差がなかったが、日本語の筆記テストを「聞く」と「読む」の二つに分けて分析すると、台湾語の各項目と日本語の「聞く」との関連性がみられたものの、日本語の「読む」との関連性はあまり考えられないことが分かった。 以上の結果をふまえ、今後の教育における改善に向けて、次のような提案をしたい。 (1)日本語の学習時間の増加 今回の研究対象は、三月上旬から六月中旬にかけて週一コマのみ日本語授業である。カリキュラムにおいては計13コマのみで、一学期のみではすぐに学習効果が出たわけではない可能性もある。というのも、13コマだけでは、児童に日本語に興味が芽生え始めたころに授業が終わりになってしまう感があるからである。 他の正規の授業に支障がないように日本語学習を「総合活動」や「クラブ活動」といった時間で試み、一年間にわたって学習することで、より精度のあるデータを得るのが最善であろう。 (2)学習者の対象年齢の再調整 いつから第二言語の学習を始めたらいいかということについては、研究者でも見解が分かれている。Kim & Hirsch.(1997)によると、7.3歳までに学び始めれば、どの言葉であっても聞く、話す能力が母語に近くなる可能性が大きくなるという。つまり、7.3歳が分岐点だということである。本研究における学習対象者は、小学校二年生26人と四年生28人で、いずれも7.3歳以上であった。今後は、7.3歳以下の児童を対象者にするとともに、学習者の年齢幅を広げながら、より豊富なデータを収集し、研究を進めていくことが望まれる。ただし、年齢が下になるほど、言語以外の面の能力が未発達であるため、正確なデータに基づいた分析を進めるためには、いかに干渉要素を排除かが重要である。 (3)英語教育との連携 本論文での実験、調査、分析からわかったのは、児童の英語の成績と日本語の成績には密接な関連性があるということである。このことについて、当然さらなる分析が必要なのであり、英語教師と連携し、さらに詳細な英語の成績や学習状況などを提供してもらうことも必要であると考えられる。具体的には、例えば英語の「聞く」、「話す」、「読む」、「書く」などの成績の詳細なデータが得られれば、日本語学習と英語学習がいかに影響し合うかを明らかにすることができるだろう。  グローバル化の時代を迎え、21世紀の台湾人もしっかりとした国際観を養い、グローバルビレッジという意識を持って、国際社会に参与し、国際的な競争力をつけていくべきである。外国語の学習は、その国の文化などの理解に役立つばかりでなく、国際交流の面においても大きな役割を果すものである。国際教育の促進にあたっては、英語ばかりに偏るべきではなく、子どもたちがさまざまな外国語学習することで、言葉のコミュニケーション、文字の理解を通して、小さい時から自分が国際社会の一員であることをはっきりと認識していくべきだと考える。

參考文獻


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延伸閱讀